ドメインとは、インターネットにおいて、自社のホームページサイトのあり場所を示すための重要な文字列のことを言います。下図のように、下線を引いている部分を「ドメイン」と言います。つまり、インターネットの世界でのサイトの「住所」や「電話番号」のようなものだとお考え下さい。 お好きな言葉やフレーズ、または個人名や企業名をドメインとして登録することで、より覚えやすいメールアドレスやホームページのURLを利用することが出来ます。
本来、インターネットにおけるサイトのあり場所を示す「住所」は、「ＩＰアドレス」と呼ばれる特殊な数字の羅列で表していました。実は、このＩＰアドレスだけがインターネットの世界でお互いの機器を認識する唯一の番号となっているのです。しかし、この「ＩＰアドレス」は、我々人間にとっては、非常にわかりずらいものとなっています。そこで「ドメイン」という人間にとってわかり易い文字列でこのＩＰアドレスの代用をしている訳です。
「.com」「.net」「.org」「.biz」「.info」といった文字はgTLD（generic Top Level Domain）と呼ばれ、日本語に訳すと「一般トップレベルドメイン」といいます。これはいずれの国や地域にも属さない国際的なドメインの種類です。「.com」「.net」「.org」はすべて組織種別を表すもので、基本的には以下のような意味を持っています。
| ドメインの種類 | 特徴 |
|---|---|
| .com | 会社組織などの営利団体に割り当てられます。事実上はどなたでも取得することが可能です。 |
| .net | ネットワーク事業者など、ネットワークの管理組織に割り当てられています。事実上はどなたでも取得することが可能です。 |
| .org | 個人や非営利団体など、他のgTLDに該当しない組織に割り当てられます。事実上はどなたでも取得することが可能です。 |
| .biz | 個人・法人の商用目的のためのドメイン名です。誰でも取得可能です。 |
| .info | どなたでも取得することが可能です。 |
.com
会社組織などの営利団体に割り当てられます。事実上はどなたでも取得することが可能です。
.net
ネットワーク事業者など、ネットワークの管理組織に割り当てられています。事実上はどなたでも取得することが可能です。
.org
個人や非営利団体など、他のgTLDに該当しない組織に割り当てられます。事実上はどなたでも取得することが可能です。
.biz
個人・法人の商用目的のためのドメイン名です。誰でも取得可能です。
.info
どなたでも取得することが可能です。
日本人にとって最も身近なドメイン名とも言える属性型JPドメインは日本という国に割り当てられたものです。国内に在住される法人・団体が登録対象となるドメインです。属性型JPドメインの構成はこのようになっています。
| ドメインの種類 | 特徴 |
|---|---|
| .co.jp | 株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社および信用金庫、信用組合その他の営利法人。 |
| .ne.jp | 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス 。 |
| .ac.jp | 学校教育法および他の法律の規定による学校、学校法人、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校。ただし、小・中学校、および高等学校は、AC属性のドメイン名の割り当ては行いません。地域型ドメイン名の割り当て対象となります。 |
| .ed.jp |
個人・法人の商用目的のためのドメイン名です。誰でも取得可能です。 (a) 保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未満を対象とするもの (b) (a)に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの (c) (a)または(b)に該当する組織を複数設置している学校法人 (a)または(b)に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部 (a)または(b)に該当する組織をまとめる公立の教育センターまたは公立の教育ネットワーク |
| .go.jp | 政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人(特殊会社を除く)。 |
| .or.jp | 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊法人、農業共同組合、生活協同組合、その他 CO,AC,GO のいずれにも属さない日本国法に基づいて設立された法人、外国政府機関の在日公館その他の組織ならびに、国連等の公的な国際機関、各国地方政府（州政府）等の駐日代表部事務所。 |
| .gr.jp | 複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体。 |
.co.jp
会株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社および信用金庫、信用組合その他の営利法人。
.ne.jp
日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス 。
.ac.jp
学校教育法および他の法律の規定による学校、学校法人、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校。ただし、小・中学校、および高等学校は、AC属性のドメイン名の割り当ては行いません。地域型ドメイン名の割り当て対象となります。
.ed.jp
個人・法人の商用目的のためのドメイン名です。誰でも取得可能です。 (a) 保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未満を対象とするもの (b) (a)に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの (c) (a)または(b)に該当する組織を複数設置している学校法人 (a)または(b)に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部 (a)または(b)に該当する組織をまとめる公立の教育センターまたは公立の教育ネットワーク
.go.jp
政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人(特殊会社を除く)。
.or.jp
財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特殊法人、農業共同組合、生活協同組合、その他 CO,AC,GO のいずれにも属さない日本国法に基づいて設立された法人、外国政府機関の在日公館その他の組織ならびに、国連等の公的な国際機関、各国地方政府（州政府）等の駐日代表部事務所。
.gr.jp
複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体。
従来の「co.jp」や「ne.jp」と異なり、セカンドレベルドメインに「co」「ne」といった組織種別を必要とせず、直接個人名、企業名といった名称を表記できる新しいタイプのJPドメインです。 最大の特長は誰でもが自由に登録できるということです。もちろん企業に関わらず、個人でも登録が可能です。また従来の属性型・地域型JPドメインは、例えば「co.jp」であれば、1企業ひとつといった制限もありましたが、汎用ドメイン名は１組織で複数のJPドメイン名を取得することが可能になります。
| ドメインの種類 | 特徴 |
|---|---|
| 汎用ドメイン(ローマ字.jp) | 半角英数字と半角ハイフン（-）で3～63文字まで |
| 汎用ドメイン(日本語.jp) | 漢字、カタカナ、ひらがな（ＪＩＳ規格）で1～15文字まで |
汎用ドメイン(ローマ字.jp)
半角英数字と半角ハイフン（-）で3～63文字まで
汎用ドメイン(日本語.jp)
漢字、カタカナ、ひらがな（ＪＩＳ規格）で1～15文字まで
| ドメインの種類 | 取得費用 | 更新費用 |
|---|---|---|
| 属性型.JPドメイン | 11,000円(税抜き) | 6,600円(税抜き) |
| 汎用.jpドメイン | 6,600円(税抜き) | 6,600円(税抜き) |
| gTLDドメイン | 6,600円(税抜き) | 6,600円(税抜き) |
属性型.JPドメイン
取得費用
11,000円(税抜き)
更新費用
6,600円(税抜き)
汎用.jpドメイン
取得費用
6,600円(税抜き)
更新費用
6,600円(税抜き)
gTLDドメイン
取得費用
6,600円(税抜き)
更新費用
6,600円(税抜き)
※費用は消費税込みの金額です。
※ドメインは1年に一度、更新が必要です。
ドメインを取得されたい方は下記のドメインチェッカーにご希望のドメインを入力してください。
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